What you'll learn
- 投資用不動産の購入資金を融資してくれる金融機関をリストアップできるようになる
- リストアップした金融機関に短時間で面談予約を取れるようになる
- 面談時に持参する資料を揃えられる
- 金融機関の反応別にフォローアップできるようになる
- あなたのステージと金融機関の方針を合わせて融資金額を増やしていけるようになる
Requirements
- どちらかと言えば区分マンションより1棟アパート・マンションを想定しています。
- 融資金額は3,000万円〜3億円程度を想定しています。
- リフォームや大規模修繕の資金調達は想定していません。物件取得時を想定しています。
- 長期保有が前提です。1〜2年で売却することを前提にしていません。短期売買は宅地建物取引業法に抵触する恐れがあります。宅地建物取引業の免許を取得しましょう。
- 宅地建物取引業者の物件仕入れの資金調達は想定していません(別の方法があります)。
- 年収500万円以上(個人事業主は事業所得)で3年以上の勤続年数があることを想定します。想定に満たない場合もダメではありませんが長期の借入年数(20年〜)で資金調達できることは期待しないでください(せいぜい〜15年)。
Description
不動産投資の最大のメリットは物件取得に必要な資金を金融機関が融資してくれることにあります。要するにレバレッジを効かせられます。手持ちの現金を残したまま投資用不動産を取得できます。
とは言え、どうやって調達したら良いのでしょうか?
この疑問に、しっかり答えを出してくれる人はなかなかいないものです。
直接、金融機関に相談するの? → 銀行はたくさんある。どうやって絞り込んだら良い?
金融機関に電話で聞いてみた。 → 具体的な物件が決まったら連絡してほしいと突き放された。どんな条件で融資してくれるのかわからないと物件選びができないのに?
不動産会社から金融機関を斡旋された。 → だけど、その金融機関の融資条件がベストとは限らない。
先輩大家さんに聞いてみた。 → 聞く人・聞く人、言うことがバラバラで一貫性がない...ケース・バイ・ケースなのはわかるけれど???
不動産コンサルタントに聞いてみた。 → 具体的な金融機関を教えてもらったけれど、ネットで検索すると出てくる金融機関名ばかりだった。
まずは、融資に大きく3つ種類があることを認識しましょう。
この分類は、特定の業者や有名大家さんには難しい部分があります。なぜなら、彼らには得意分野があり、その分野の融資には詳しいものの、それ以外の情報に疎くなってしまうからです。
メインとなるアパートローン(資産形成の一貫)
本業とするならプロパーローン(事業性融資・不動産に限らない)
新規事業の立ち上げを支援する政策的なローン(日本政策金融公庫に限らない)
あなたの状況や目的に合う金融期間を選べるようになりましょう。
また、金融機関の融資にはトレンドがあります。
金融機関全体のトレンドがあります。業界全体で不動産融資をしたい時期があります。不景気なときは一般企業の設備投資需要がないので不動産に融資するしかなくなるのです。
金融機関ごとにトレンドがあります。例えば、地方銀行が大都市圏に進出して融資拡大を目論むことあります。逆に、思ったほど融資金額が伸びなかったり想定以上に返済が滞るようなことがあると縮小・撤退します。
1年を通したトレンドがあります。例えば、決算前は目標達成のために融資を増やしたくなることがあります。
支店長や担当者のトレンドもあります。不動産が得意な人・そうでない人がいます。
ここで何を言いたいのか。それは「聞いてみないとわからない」ことです。
金融機関は融資を拡大したいのか・そうでもないのか、ましてや融資基準を公開することはありません(アパートローンの商品概要は例外)。
ですので、あなたが悩んでいたり誰かに相談したりするより、金融機関に聞いてみるのが一番なのです。
ただ、そうは言っても面倒そうですよね。時間が掛かりそうですよね。
いいえ。
それは、やり方を知らないだけ。
今回、私の実践事例・東京大家塾のコンサルティング事例・会員の取り組み事例から体系化した、3日で30行にアプローチできる超高効率の融資相談プロトコルを紹介します。
短時間でカンタンに金融機関にアプローチする方法です。
もちろん「やったことがないこと」にチャレンジすることに心理的な抵抗はあるでしょう。その一方で、実際にやってみると「ぜんぜん大したことではなかった!」となるものです。そんな経験、ありますよね。今回も同じです。
ぜひ、知識を得るだけでなく、実践してみてください。
応援します!
Who this course is for:
- 不動産投資に興味を持ち始めたルーキー(初心者)
- 不動産会社や建設会社が紹介してくれる銀行で良いのか疑問を持った不動産投資ルーキー(初心者)
- 既存の銀行から「これ以上は融資できない」と言われて理由が分からず困っているビギナー大家
- 既存の銀行から「これ以上は融資できない」と言われず融資金額を増やしていきたいビギナー大家
Instructor
東京大家塾(不動産オーナー向け勉強会)代表(2006年〜)
不動産実務検定® 認定講師(2008年〜)
J-REC公認不動産コンサルタント
宅地建物取引士
PMP®(Project Management Professional)
東京大家塾合同会社(不動産教育事業)代表
一般財団法人日本不動産コミュニティー(資格認定団体)理事
千葉県市原市出身
明海大学不動産学部(千葉県浦安市)卒業
新卒で入社した東証一部上場不動産会社は、入社3年目を前にして事実上の破たん。再建を進める中で、お客様の無知につけこむ業界の体質に疑問を持ち起業を志す。
2003年に独立後、お客様に不動産を学んでもらい自分で判断できるようになるための活動として、各種セミナーや講座を開催。
2006年から始めた東京大家塾は、業界のことをわかりやすく教えてくれると好評で累計5,000名を超える受講者が参加、相談件数は累計30,000件を超える。
2008年、浦田健氏・西山雄一氏らと共に不動産実務検定®(当時は通称「大家検定」)を創設。認定団体となる一般財団法人日本不動産コミュニティー理事に就任。不動産活用の全体を体系化し網羅したカリキュラムやテキストの作成・講師の育成・理解度チェックのための検定制度を全国に展開する。
クチコミ等の評価
Googleクチコミ ★4.8/228件
ココナラ不動産相談 ★5.0/163名
保有資格
J-REC公認 不動産コンサルタント 取得年:2008年(一般財団法人日本不動産コミュニティー認定) / 会員番号:110
宅地建物取引士 取得年 : 1994年 / 登録番号 : (東京) 第228132号
ファイナンシャル・プランナー(AFP) 取得年 : 1999年(日本FP協会認定)
住宅ローンアドバイザー 取得年:2006年(住宅金融普及協会認定)
管理業務主任者 取得年 : 2006年
PMP®(Project Management Professional) 取得年 : 2014年(米国PMI®認定)
福祉住環境コーディネーター2級 取得年 : 2023年(東京商工会議所認定)
介護事務認定実務者® 取得年:2023年(全国医療福祉教育協会認定)
生成AIプロンプトエンジニア検定 取得年:2024年(生成AIプロンプト研究所認定)
賃貸住宅メンテナンス主任者 取得年:2024年(日本賃貸住宅管理協会認定)
ほか
著書・共著
不動産投資の幸福論 定年前に幸せ大家さんになる7つのステップ(Kindle)
定期借家を即戦力にして満室経営を続ける3ステップ実践ガイド(Kindle)
不動産投資でカモられないための3STEP勉強法(Kindle)
20ステップで儲かる不動産を見極める収支シミュレーションの手順書(Kindle)
15の失敗事例に学ぶV字回復のアパート経営(Kindle)
今すぐ出来る空室対策2020年版(Kindle)
20ステップで不動産コンサルタントになるクラスチェンジの手順書(Kindle)
12ヶ月であなたが不動産コンサルタントになる方法(Kindle)
20ステップで不動産コンサルタントになるクラスチェンジの手順書(Kindle)
20ステップでペット可物件の不安が自信に変わるルールづくりの手順書(Kindle)
20ステップでKindle出版してゼロから著者になる手順書(Kindle)
20ステップでセミナー運営がラクになる自動化の手順書(Kindle)
20ステップで空室が満室になる空室対策の手順書(Kindle)
20ステップで退去率が下がる長期入居促進の手順書(Kindle)
20ステップで全空が満室になる全空対策の手順書(Kindle)
一瞬で即断できるアパート用地選びの手順書(Kindle)
20ステップで再建築NGが再建築OKに甦る手順書(Kindle)
不動産実務検定テキスト(J-REC)
We are 不動産コンサルタントII(週刊住宅新聞社・共著)
空室対策やるだけムダ!(週刊住宅新聞社)
講演実績(敬称略・順不同)
千葉大家倶楽部・岡山大家塾・井上大家塾(埼玉)・東京ママ大家の交流会・広島大家塾・三重大家さんの会・苫小牧大家塾・白ゆり大家の会(大阪)・長崎大家の会・しまね大家の会・エンジョイオーナーズライフ(大分)・福井実践する大家の会・北海道大家塾・朝日不動産ミッキー塾(富山)・美濃大家の会・大家さん学びの会(東京)・JRMA-日本不動産経営協会・不動産投資予備校(東京)・株式会社CASA・東京都宅地建物取引業協会・東京電力・一般財団法人日本不動産コミュニティー・セブン銀行・IFA研究会・明海大学・日本FP協会、他
寄稿・取材協力・他(敬称略・順不同)
テレビ東京・全国賃貸住宅新聞・住宅新報・週刊住宅新聞・月刊不動産流通・グローバルオーナーズ・日経ビジネス・ネットマネー・ゲイナー・なる本FP、他