アジャイル開発の基本(前編)

アジャイル開発活用の推進役となるために
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1,656 students
アジャイル開発の基本(前編)
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アジャイル開発における要求やスクラムの基本に関する理解を深めていただきます。
アジャイル開発の導入に際する課題、またその課題を克服するための観点を学んでいただきます。

Requirements

  • 従来手法などによるチームに基づくソフトウェア開発の進め方を理解していること
Description

近年、ネットビジネスのみならず、金融業、製造業、通信業などの分野がEarly Adapterとしてスクラムを中心としたアジャイル開発の適用を進めています。アジャイル開発は、従来の「仕様書通りに安く品質のよいものを作る」ではなく、「価値のあるものをより早く作る」ための開発方法です。アジャイル開発の金融業、製造業、通信業での導入が進んでいるのも激しいビジネス競争の中で、新ビジネス創出を含む「価値のあるものをより早く作る」ことが求められているからです。

本コースでは、アジャイル開発活用の推進役が理解すべき、アジャイル開発における要求、スクラムの基本を学ぶとともに、アジャイル開発の導入に際する課題と課題を克服するための観点を学んでいただきます。

なお、本コースの続編である「アジャイル開発の基本(後編)~アジャイル開発活用の推進役となるために~」において、Module3~Module5をご紹介します。また、前編・後編ともに、情報サービス産業協会(JISA)で開催するアジャイル開発の基本講座に向けた事前学習教材としても利用いたします。


■講師プロフィール

藤井 拓氏(株式会社オージス総研 技術部ビジネスイノベーションセンター)

オージス総研にて技術部アジャイル開発センター長を務め、ソフトウェア開発プロジェクトの測定、アジャイル開発を含む反復的な開発手法やモデリングの実践、研究、教育や普及に従事してきた。また、エンタープライズアジャイル勉強会というコミュニティの実行委員長を務めている。

主な監訳書として『アジャイルモデリング』(翔泳社、2003年)、『アジャイルソフトウェア要求』(翔泳社、2014年)、『発見から納品へ』(BookWay、2014)、『SAFe 4.0 のエッセンス』(エスアイビーアクセス、2018) 等がある。

認定スクラムマスター、認定プロダクトオーナー、SAFe Program Consultant 4、技術士(情報工学部門)、博士(情報学)。

Who this course is for:
  • アジャイル開発活用の推進役となる人や、今後アジャイル開発の実行をリード する役割を担う人
  • 情報サービス産業協会(JISA)で開催するアジャイル開発の基本講座の受講者
Course content
1 section • 7 lectures • 1h 0m total length
  • はじめに
    02:58
  • module1:アジャイル開発超入門 -1.アジャイル開発の普及状況とその背景
    11:35
  • module1:アジャイル開発超入門 -2.アジャイル開発の特徴
    18:59
  • module1:アジャイル開発超入門 -3.世の中の代表的なアジャイル手法やフレームワーク
    04:12
  • module2:スクラム入門(その1) -1.スクラムの構成要素と基本概念
    08:55
  • module2:スクラム入門(その1) -2.プロダクトバックログ
    07:33
  • module2:スクラム入門(その1) -3.スプリント計画とバックログの手入れ
    06:32

Instructor
情報サービス産業の調査研究、情報提供、教育・研修、国際交流、地域活動など
一般社団法人情報サービス産業協会 (JISA)
  • 4.0 Instructor Rating
  • 413 Reviews
  • 2,221 Students
  • 3 Courses

■設立

昭和59年6月18日 社団法人設立(通商産業省設立許可)(以下2団体の合併)

 社団法人日本情報センター協会   (昭和45年6月設立) 

 社団法人ソフトウェア産業振興協会 (昭和45年6月設立)

平成23年4月1日 一般社団法人へ移行(内閣総理大臣移行認可)


■主な事業

JISAは、情報サービス産業に関する以下の活動を行っています。

1.経営、技術、環境、貿易・投資等に関する調査研究

2.品質、生産性、信頼性、セキュリティ等に関する技術開発及び標準化

3.取引の高度化及び知的財産の保護

4.IT人材の育成及び地域の振興

5.多国間(WITSA、ASOCIO等)・2国間の交流・連携及びグローバル化対応

6.プライバシーマーク審査

7.関係機関等との情報交流・連携及び政府等への意見表明・具申

8.活動成果の普及及び刊行物の発行、定期ニュースの発信等関係情報の提供

9.地区会等の会員交流活動及び損害・生命保険、401K等の会員向けサービス