
昨今、サステナビリティという言葉を聞く機会が増えてきたのではないでしょうか?
この領域は、「サステナブル」「ESG」「SDGs」「人的資本」「カーボンニュートラル」・・・
といった様々なキーワードで溢れかえっています。
特に、現在サステナビリティトレンドである「人的資本」は、金融庁からの開示義務化の要請もあり、上場企業をはじめ多くの企業が取り組みはじめています。
本教材では、そんな「人的資本」についてわかりやすく解説していきます。
「人的資本ってよく聞くようになったけど、結局どういう定義なんだろう?」
と考えたことはありませんか?
「人的資本が何か」について、フレームワークを使って解説しています。
前レクチャーでは人的資本の定義について解説しました。
本レクチャーでは、人的資本が重要視されるようになった背景について話しています。
「今後どのように取り組んでいくべきか?」を考える上で、どのように重要視されてきたのかを知ることはとても重要です。
今後、皆様のアクションにどう活かすかを考えながら、是非聴いてみてください。
人的資本が策定されてきた背景を踏まえた海外の動向について解説しています。
人的資本が策定されてきた背景を踏まえた国内の動向について解説しています。
人材育成、エンゲージメント、流動性・・・などなど、開示が求められている項目があります。
本レクチャーでは、開示が求められている「7分野19項目」について全体像を説明しています。
前レクチャーでは、開示が求めれている7分野19項目について解説していきました。
では、「いざ開示をしよう!」となった際に、どのように開示内容を考えていけばいいのでしょう?
開示内容を考えていく上での4つの枠組があり、その枠組を使った開示方法について、解説していきます。
実際に企業が開示している好事例について紹介・解説しています。
勉強してきた内容を踏まえ、ケーススタディを参考にしてみてください。
「人的資本経営の本質とは?」
「上場企業と中小企業の違いは?」
「ステークホルダーとは?ステークホルダーの求めていることは?」
など、「まず知っておくべき知識」について解説しています。
今までの話を踏まえ、今度は「サステナビリティ経営実施のためのスケジュール」について解説します。
「何を準備すべきか?」「社内体制は?」などについて、全体像から説明しています。
ステップ1では、「現状把握」を行ないます。
何を把握し、どのような準備をしておけばいいのかが理解できるレクチャーになっています。
ステップ1では「現状把握」を行ないました。
ステップ2では、「計画と実行(PDCA)」を行ないます。
現状把握→PDCAの次は「効果検証」です。
効果検証ではモニタリングを実施しますが、モニタリング実施の方法には大きく2つあります。
それぞれについて学んでいきましょう。
最後のステップは「情報開示」です。
ステークホルダーの求める開示内容を一緒に策定していきましょう。
第2回人的資本のまとめです。
今までのレクチャーを振り返っていきます。
【カリキュラムの概要】
第1回:人的資本情報開示の義務化
第2回:人的資本開示に向けたマイルストーンと計画
【受講者の悩みや問題】
企業経営者の方
・サステナビリティ経営を始めたいけど、何からしたらいいのかわからない
・「人的資本」って最近よく聞くけど、何をしたらいいの?
・中小企業も人的資本に関して勉強した方がいいって聞いたけど・・・
サステナビリティ担当者 / 人事担当者 / IR担当者の方
・上司に「勉強しといて」と言われたけど、何から学べばいいのかわからない
・「人的資本の開示義務」って何が義務なの?
新卒 / 就職活動 / 転職活動をされている方
・サステナビリティに力を入れている世の中で、転職 / 就職活動の上でも重要視されるスキルだと聞いた
・サステナビリティに関する最低限の知識を身につけておきたい
ESG投資家の方 / サステナビリティ、人的資本情報開示に興味のある方
・人的資本に関する教科書が見つからない、正確な内容のものがわからない
・ESG投資のために、サステナビリティトレンドである人的資本の知識を身につけたい
そんなあなたのために、このコースがオススメです!
【このコースの特徴】
サックリ約1時間の動画コースで、人的資本情報の開示に必要な基礎知識が習得できる
人的資本に関し、実際の企業を例に評価方法や情報開示の方針などを説明している
全体像を包括的に学ぶことで、自分自身が何ができて何ができていないかを理解する
人的資本情報開示の義務化に向けた準備ができる
企業のサステナビリティ戦略に関する考え方を深めることができる
ESG投資家としての視野が広がる / 企業を分析する力が身につく
■ 補足事項
本講座の事例は2023年度現在(コース作成時の最新情報)までのものを使っています
人的資本に関しては、令和5年3月31日以後に終了する事業年度に係る有価証券報告書等から適用予定の「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正案に基づき開示義務化に伴う内容を取り扱っています。